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最終更新日 2021年2月16日
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奈良時代になって口分田の不足や農村の荒廃が発生したため、朝廷は墾田永年私財法を制定し開墾地の私有を認めました。これによって荘園が発展していきました。
摂関政治を行っていた藤原氏の力が衰えると、白河天皇は譲位して白河上皇として院政をはじめました。
- 1156年
- 保元の乱 50 79 116
- 1159年
- 平治の乱 50 79
- 1162年
- 平清盛、日宋貿易のために大輪田泊を整備開始 48 65 126
- 1167年
- 平清盛、太政大臣になる 39 50 79 112 126
保元の乱、平治の乱に勝利した平清盛は武士としてはじめて太政大臣となりました。また、現在の神戸に大輪田泊という港を整備し、日宋貿易に力を入れました。
平氏を滅ぼした源氏の棟梁である源頼朝は、朝廷から守護・地頭の任命権を得て、さらに征夷大将軍となって鎌倉幕府を開きました。
鎌倉幕府は２度の元寇を退けましたが、御家人への恩賞を十分に与えることができず、御家人の不満を招きました。
後醍醐天皇は足利尊氏ら武士の協力をえて鎌倉幕府を倒し、天皇中心の新しい政治（建武の新政）をはじめました。次第に、足利尊氏は後醍醐天皇と対立するようになり、新しい天皇をたて、征夷大将軍につき室町幕府を開きました。天皇が二人存在する南北朝の動乱がはじまりました。
室町幕府３代将軍足利義満は南北朝を統一し、明と勘合貿易をはじめました。
ポルトガル船が種子島に漂着し鉄砲を伝えました。また、イエズス会のスペイン人宣教師フランシスコ=ザビエルは鹿児島に上陸し、キリスト教を広めました。
江戸幕府はキリスト教を禁止していましたが、島原・天草一揆が起こったことで禁教政策を強め、ポルトガル船の来航を禁止しました。さらに、ヨーロッパで唯一関係を持ったオランドの商館を平戸から長崎に出島に移して、鎖国体制を完成させました。
江戸幕府の８代將軍徳川吉宗は、幕府の財政改革のため、大名の参勤交代をゆるめるかわりに米を献上させ（上米の制）、新田開発に力を入れ、裁判の基準を定めた公事方御定書を制定し、実学を奨励し漢訳洋書の輸入の禁止をゆるめるなど、享保の改革を行いました。
明治新政府は天皇が神に誓う形式で、新たな政治方針を示しました。
征韓論で敗れ政府を去った板垣退助らは、民撰議院設立建白書を政府に提出し国会の開設を求めました。ここから国会の開設と憲法の制定を求める自由民権運動が全国に広がりました。
- 1885年(明治18)
- 内閣制度を創設 12 14 15 37 122
- 1889年(明治22)
- 大日本帝国憲法発布 14 43 60 75 76 96 122 137
- 1890年(明治23)
- 第一回帝国議会 1 14 34 37 75
明治政府は内閣制度、憲法、議会と近代国家の体制を整えました。
- 1894年(明治27)
- 領事裁判権を撤廃 10 78 103 150
- 1899年(明治32)
- 義和団事件 3 38 64 71 94
- 1902年(明治35)
- 日英同盟 1 3 10 24 26 34 94 103 128
- 1904年(明治37)
- 日露戦争始まる 24 71 94
- 1905年(明治38)
- ポーツマス条約 21 42 63 64 103 123
清では義和団という外国勢力に反対するす宗教団体が運動がおこし、清政府もこれに乗じて日本や欧米列強に宣戦布告しました。日本や欧米列強は連合軍を結成し乱を鎮圧しましたが、ロシアはこの機に乗じて満州を占領しました。ロシアの進出に対抗して日本はイギリスと同盟し日露戦争を戦い、ポーツマス条約を結びました。
日清戦争の直前に領事裁判権（治外法権）が撤廃され、日露戦争後に関税自主権を回復し、条約改正が完成しました。
バルカン半島でのサラエボ事件をきっかけにドイツとオーストリア中心の同盟国とイギリスとフランスが中心の連合国との間で第一次世界大戦がはじまりました。戦車や飛行機、毒ガスといった新兵器が登場し、国家の人や物の全てが戦争に向けられ、総力戦と呼ばれました。戦争はアメリカが連合国側で参戦したことで、同盟国側の敗北に終わりました。日本は日英同盟を理由に参戦し、中国山東省のドイツの租借地を攻撃、占領しました。
日本は中国に対して山東省のドイツの権益を引き継ぐことなどを要求し、大部分を認めさせました。これに対して中国国内では排日活動が広がりました。
大正時代には大正デモクラシーと呼ばれる民主主義・自由主義の風潮が広がり、原敬首相の本格的な政党内閣が誕生しました。また、普通選挙法が成立し、男子普通選挙が実現しました。
- 1931年(昭和６)
- 満州事変 42 45 55 64 148
- 1932年(昭和７)
- 五・一五事件 20 35 45 97 139 147
- 1933年(昭和８)
- 国際連盟脱退 16 44 55 64 82 109
中国に駐屯していた陸軍の一部（関東軍）が満州を軍事的に占領し、満州国を建国しました（満州事変）。犬養毅首相は満州国を認めなかったこともあって暗殺され、政党内閣は終わりました（五・一五事件）。その後の首相は満州国を認めましたが、欧米諸国の反発は激しく国際連盟の脱退に追い込まれ、日本は国際的に孤立しました。
日本陸軍の青年将校によって軍事クーデターが実行され、政府要人が暗殺されました。クーデターは失敗に終わりましたが、これ以降軍部の政治に対する発言力が増しました。
北京郊外での偶発的な日中両軍の軍事衝突（盧溝橋事件）から日中戦争が始まりました。日本は国家総動員法を制定し、総力戦体制を構築しました。
日本はドイツ・イタリアと同盟することでアメリカに対抗しようと考えましたが、アメリカの反発は激しく、石油の禁輸などの経済制裁を受けるようにななりました。日本はアメリカやイギリスに宣戦布告し、第二次世界大戦に参戦しました。戦争はアメリカ、イギリス、ソ連などの連合国の勝利に終わり、日本はポツダム宣言を受諾し無条件降伏しました。
国民主権・基本的人権の尊重・平和主義の三大原則を持つ日本国憲法が公布、施行され戦後の民主化が始まりました。
第二次世界大戦後に冷たい戦争（冷戦）と呼ばれるアメリカとソ連の激しい対立が起こりました。朝鮮半島では韓国と北朝鮮の戦争が始まり、アメリカは韓国を、ソ連は北朝鮮を支援しました。戦争は1953年に休戦しました。
日本はアメリカなどの44カ国とサンフランシスコ平和条約を結びました。これによって連合国による占領は終わり、日本は主権を回復しました。
ソ連と国交を回復したことで、国際連合への加盟が認められました。
高度経済成長期を迎えた日本では、アジアで初のオリンピックが開かれました。
日韓基本条約で韓国と国交を正常化しました。
沖縄はアメリカ軍の占領が続いていましたが、戦後27年経って本土に復帰しました。
第四次中東戦争をきっかけに石油価格が上昇する石油危機が起こり、日本の高度経済成長は終りを迎えました。
日中共同声明によって日本と中国は国交を回復し、日中平和友好条約によって両国の関係は正常化しました。
東ヨーロッパの社会主義国では民主化を求める動きが強まり、冷戦の象徴であったベルリンの壁は崩壊し、翌年には東西ドイツが統一されました。
